リツエアクベバ

satomies’s diary

再度、ストリートビュー

*メリットに関して

ある日突然始まってしまった感が自分の中にあるストリートビュー。困惑をメリットで払拭できるかという点で書き留めたエントリ。

ストリートビュー、わからないよ(8月10日更新分)

このメリットについて問いかけるエントリ群を出していらっしゃる方を発見。

Googleストリートビューで一体だれが得するんですか?(注意、これは「はてな大喜利」じゃありません!)/女教師ブログ

この発展エントリがその後続いていくのですが、全部のエントリをリンクすると全部に自動トラックバックが飛んでいくので自粛。以下、同じブログ(女教師ブログ)の発展エントリのタイトルのみ列記。

  • ストリートビューの「メリット」「プラス面」がわからん。一体、誰が得するんだ?
  • Google ストリートビューのプラス面、途中集計(ご意見は引き続き募集中)
  • 大発見!Googleストビュー自体はキモくないが、その狂信者はキモい

メリットに関してのやりとりで興味深かったのは、「こころ世代のテンノーゲーム」のストリートビューに関してのエントリのこのコメント。

このどちらに共感するかが、肯定否定の線になるとも思う。

*住宅地の網羅に関して

  • 「出向いてくれる」恩恵を受ける側としてメリットがあるだろうか
    • 高齢者福祉やその他の可能性

http://d.hatena.ne.jp/satomies/20080810/p1#c1218468787
http://d.hatena.ne.jp/satomies/20080810/p1#c1218518230

  • 今後の可能性

ストリートビューはただの加速装置/不動産屋のラノベ読み
ストリートビューがなくても、実地に行けば見れるものばかりです。しかし、遠隔地についてはコストが高くつきます。ストリートビューはそのコストを削減した、良きにも悪しきにもその一点に尽きます。

この「良きにも」の部分。ここが現在は「個人利用」としての感想の段階にあるけれど、ここをどう一般企業が利用していくか、という線が、個人に対して「二次的にメリット」になっていくか、という要素はあると思う。
企業がコストを削減できれば、自ずと消費者が払うべき額は下がる。そうしたメリットが今後どう生まれるか、という要素はあると思う。

  • 開発者の言葉

Googleマップの開発者であるラース・ラスムセン氏は、「ストリート・ビュー」の機能はビジネス、政府、自然災害発生時の救急サービスなどに応用して利用できると語った。ツーリズム・オーストラリア、豪不動産協会、豪地理教師協会は今回の新技術の導入を歓迎している。
「豪Googleマップ」 ストリート・ビューの新機能でバージョンアップ/オーストラリアニュース

Googleの動きと報道に関しての疑問

メリットが見えなければ、また見えにくければ、デメリットの方が目に付きやすい。そして、未知のものが突然現れれば、デメリットに対して感覚的に、また慎重になる反応が出てくるのは自然な話だと思う。
Googleは、日本にストリートビューを導入する時点で、こうした反感を全く予想しなかったとは思えない。反感自体を「歯牙にもかけず」という姿勢を、その地図上の住宅地の路地に細かく広がる線にわたしは見てしまうところはあると思う。
報道に関しての疑問というものは。アメリカにストリートビューが登場したのは2007年。そこで物議をかもしだしていたことを、日本の報道各社が全く知らなかったとは思えない。

TechCrunch Japanese アーカイブ » Google Mapのストリートビュー撮影車、海外でも目撃(2007年11月23日)

こうしたニュースが事前に日本でもあったなら、と思わなくもない。また、こうしたニュースがもっと日本に浸透していたならば。アメリカで物議をかもしだしている部分から、アメリカよりももっと細い道で網羅されている特に東京23区では日本ならではの問題が生まれかねないと、個人より上部において討議されてもおかしくはないとも思う。
つまり、日本の都市部に広がるあの細かい青い線を作っていく現在進行形のときに、個人より上部が全く感知していなかったとは、わたし個人は思えなくなっている現在というのが感想だと思う。点々と存在する空白地帯のナゾは、実はこのあたりにあるんではないか、とも思う。
ミソはここにもあると思う。

たぶん自治体が同じことをしたら袋叩きです。
Googleマップのストリートビューについて思う/ある地方公務員電算担当のナヤミ

「問題になるところは自己申告で削除すればいい」という現在の対応。これはGoogleだけの姿勢なんだろうか、とも思う。日本において、その状態に持ち込んだ存在もあるのではないか、とも思う。

Googleにとっては、全て単なる「データ」である

「データ」をどう今後利用していくのか。それをデータ提供者がはっきりと決めてはいないところがある。応用して利用されるための「データ」提供。
そして「データ」であるから、自己申告の削除分に関しては、その個々の具体的な理由や事情に関して「関知しない」というところもあるようにも思う。削除を申告する個人には大きな理由はあるのだけれど、「データ」管理側にとっては、そのひとつひとつの削除申告の理由ではなく、「全体における削除申告率」で見るのではないかとも思う。わたしはその申告率に関して、住宅地を母数と考えて欲しいとは思うけれど、多分Googleは商業地を含めた全体を母数として割り出すのではないかとも思う。ここが「個人の感覚」対「Googleのデータ意識」の決定的な溝とも思う。